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ニュージーンズと所属事務所アドア、専属契約有効確認訴訟で初弁論

ソウル中央地裁民事合議41部(部長判事:チョン・フェイル)は3日午前、アドアがニュージーンズを相手に提起した専属契約有効確認訴訟の初弁論を開いた。先月の仮処分審問時には出席義務がなかったにもかかわらず法廷に姿を見せたニュージーンズの5人のメンバーたちは、この日は姿を現さなかった。
弁論でアドア側代理人は「ニュージーンズのメンバーたちはミン・ヒジン前代表と一緒でなければ活動できないと言うが、ミン・ヒジンなしのニュージーンズが存在不可能だというのはおかしい」とし、「アドアは韓国業界1位のハイブ系列会社であり、世界的に有力なプロデューサーを見つけることが十分に可能だ」と主張した。
さらに先月行われた香港コンプレックスコンのイベントを言及し、「このステージもニュージーンズが独自に準備し、ある程度成功裏に終えたことを見れば、ミン・ヒジンだけがプロデュース可能だというのは言行の矛盾だ」と述べた。
これに対し、ニュージーンズ側代理人は「ミン前代表の不在とは別に、ミン前代表不在の代案準備に関する意思疎通も行われていなかった。アドアは他のプロデューサーが可能だと言うが、メンバーたちの立場では実際にそうする意思があったならば、ミン前代表解任前から準備すべきだった」とし、「ミン・ヒジンが追放され、新しい経営陣が来たことで、過去の契約締結時と現在のアドアは異なる価値観を持つ実質的に完全に異なる法人だ」と主張した。
続けて「一つ一つが独自の契約解除理由にはならないとしても、信頼が再び回復できないほど破綻したというのが結論だ」と声を上げた。
これに対し、アドア側は「ミン代表を追放したというが、追放ではなく自ら去った」とし、「会社としては(代案を用意する)時間もなく、メンバーたちとの協議が前提となるが、その後一切の意思疎通がなく、どうしようもなかった」と反論した。
合意に関する両者の立場は食い違った。アドア側は合意および調整が可能かという質問に「合意を希望する」と明らかにしたが、ニュージーンズ側は「そのような状況ではないようだ」と首を振った。
裁判部はニュージーンズ側が主張する「信頼関係の破綻」に関連して「通常、信頼関係が壊れたというのは確実に精算をしてくれない場合などだ」とし、「今回の事件では長期契約マネジメントプロデュースにおいて信頼関係をどう見るべきか考えてみる」と述べた。
次回の弁論期日は6月5日に決まった。