K-POP
アイドル有料コミュニケーションアプリ「バブル」論争

7日歌謡界ではSMエンターテインメントが作った有料コミュニケーションアプリ「バブル」をめぐってお金の値段ができないという問題が提起されている。バブルは月に一定金額を出してアイドルとコミュニケーションできるようにする「有料コミュニケーションアプリ」だ。一部のアーティストがコミュニケーションをほとんどせずにお金を受け取ってファンをホールドするという不満があふれた状況だ。
(女)子供たちソヨンが一例に挙げられる。ソヨンは今年に入って有料コミュニケーションアプリ「ディアユバブル」をただ一度訪ねてきた。特にデビュー記念日にもメッセージを送らずファンの涼しさが大きくなった。一部のファンはグループ再契約が成立しないのではないかと不安になったりもした。
ほとんどのアイドルは有料コミュニケーションサービスを提供している。しかし、忙しい日程などで有料コミュニケーションに消極的な場合が多い。このような不満が繰り返し出てくる理由だ。最低数回以上のコミュニケーションを行うなどの強制規定がないため、ファンは誤解を招くのを待つしかない。

一方、有料コミュニケーションサービスは多様なサービスの一部であるだけで、持続的なコミュニケーションを強要するのは難しいのではないかと抗弁する。実際に1ヶ月以上のコミュニケーションがなされなければ、購読料が返金されるだけに、購読維持は自分の選択という説明だ。ちょうど落とし穴はある。複数のメンバーを購読する多人権を買えば、一人でもコミュニケーションに来る場合、返金が難しい。一例として多人員グループNCTは13人権まで販売するが、13人のうちの1人でもメッセージを送ればファンは返金されない。
また、アーティストが一ヶ月のうちに一度もメッセージを送らなかったとしても、ファンがアーティストにメッセージを送ったなら払い戻しはできない。払い戻しも購読者自ら申請しなければならない。何よりもファンが望むのは払い戻しではなくコミュニケーションという点で払い戻しが根本的な対策になるのは難しいという指摘も出ている。
キム・ホンシク大衆文化評論家は「アーティストが自発的にファンとコミュニケーションしなければならないが、本人の意思とは無関係に有料コミュニケーションに参加することになる現実だ。積極的なコミュニケーションが難しくなることもある。彼は「アーティストが途中でサービスを中断することも難しい仕組みだ。利用する方々の立場では費用を支払ったが、正しくサービスを受けられなかったと思うので不満足になる」と指摘した。
エンター社が出す有料アプリは、エンター知識財産権(IP)プラットフォームと考えられる。アーティストとファンが直接コミュニケーションし、ここで様々な事業モデルが派生する仕組みだ。同様のプラットフォームであるハイブのウィーバスもコミュニケーションだけでなくグッズ(MD)の販売などができる。エンタープラットフォームは株価にも影響を与えるほど重要な要素に挙げられる。実際、ハイブが上場当時自らを「プラットフォーム」と呼んだのもこのような理由による。
SMエンターも「バブル」を重要な未来事業モデルの一つに挙げている。問題は、拡大する時期にファンから外面された場合、持続的な収益創出が難しい点だ。ファンは自分が出したお金だけコンテンツを味わい、エンターサは持続可能な収益を出すには有料コミュニケーションサービスの全体的なチェックが必要だ。
キム・ジウォン テンアジア記者 one@tenasia.co.kr