ニュージンス、専属契約有効判決で独自活動に制限

グループ「ニュージンス（ニュー・ジンス）」が一方的に契約解除を宣言し独自活動に乗り出したが、その動きに制限がかかることとなった。ニュージンスと所属事務所「アドア（ア・ド・オ）」間で締結された専属契約が有効であるとの法院の判断が下された。 21日、ソウル中央地方法院民事合議50部（キム・サンフン首席部長判事）は、アドアがニュージンスのメンバーを相手に提起した「企画会社地位保全及び広告契約締結等禁止仮処分」に対して認容決定を下した。これにより、ニュージンスはアドア所属アーティストとして復帰しなければならず、独自活動または第三の所属事務所を通じた芸能活動は禁止される。 裁判部は決定文で、ニュージンスが主張した契約解除の理由をほとんど認めなかった。ミン・ヒジン（ミン・ヒ・ジン）の代表復帰要求に関連し、「債権者（アドア）には代替プロデューサーを迎える能力が十分であり、ミン・ヒジンの代表取締役職が専属契約の理由ではない」と判断した。パク・ジウォン（パク・ジ・ウォン）前代表の長期休暇発言も「芸能活動を禁止した発言とは見なせない」とした。 また、「ニュー・バリゴ」文句が含まれた音楽産業リポートにニュージンスの成功のための提案が多く含まれている点に照らし、「ニュージンスを捨てる」とした文書とは見なし難く、グループ「アイリット（ア・イ・リット）」がニュージンスを模倣したとの主張も認め難いとした。PR担当者がニュージンスのアルバム販売量修正要求の件も事実関係を訂正したに過ぎず、ニュージンスの貶めや侮辱と断定するのは難しいと判断した。 その他、是正要求事項に含まれていなかったが、法廷で追加で主張した解除理由については、専属契約上の債務不履行に対する解除理由に含まれ難いとした。

先立ってニュージンスは昨年11月、緊急記者会見を通じてアドアに専属契約解除を通知した後、「契約解除が成立した」との立場を堅持してきた。この日開始される香港コンプレックスコンなど海外イベントにも出演する予定だったが、強行する場合は違法行為となる。 アドアはニュージンスとの専属契約が2029年7月31日まで有効であるとの立場で、昨年12月3日にニュージンスを相手に法院に専属契約有効確認の訴えを提起したのに続き、1月6日には企画会社地位保全及び広告契約締結等禁止仮処分を申請した。また、ニュージンスの作詞、作曲、歌唱など音楽活動を含む芸能界活動を禁止するよう仮処分申請の趣旨を拡大した。